第2回ソーシャルメディアで違う見方「示されるほうがよい」7割 朝日世論
デジタル時代の人権保障との関係で、近年焦点になっているのが、X(旧ツイッター)、フェイスブック、ユーチューブなどのソーシャルメディアだ。ソーシャルメディアの普及につれ、「表現の自由」や「知る権利」といった憲法理念にからむ問題が表面化。朝日新聞社が実施した全国世論調査(郵送)で、関連するまとまった質問をした。
まず、ソーシャルメディアの利用頻度を4択で聞いた。「よく使う」が23%、「まあまあ使う」が27%。一方、「使わない」と答えた人は「あまり」(26%)、「全く」(23%)で計49%と大きく分かれた。
「よく使う」という割合は18~29歳で67%、30代で55%、40代で31%などと若い年代ほど多い。
ソーシャルメディアの特性としては「エコーチェンバー」と「フィルターバブル」が挙げられる。
エコーチェンバーは、自分と…
- 【視点】
世論の分極化、党派的な政治対立を説明する際、「エコーチェンバー」や「フィルターバブル」といった考えが参照されます。つまり、インターネットで自分と同じような考えのユーザーや情報ばかりと接しているから、ますます態度が硬直化・先鋭化するのだ、と。
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